グロービスが実施した「社会人の学習実態や企業のデジタルリスキリングの現状」に関する調査で、企業の68%がデジタル人材育成に取り組んでいるものの、実際に研修に参加した社員は17%にとどまることが明らかになりました。この調査では、社会人の学習実態や世代間のギャップなど、デジタル人材育成の課題も浮き彫りになっています。
社会人の63%が学習を行っておらず、28%は必要性も感じていない
調査対象の20～50代社会人のうち、63%が「学習は行っていない」と回答。さらに、28%が「学習を行っておらず、必要性も感じていない」ことが明らかになりました。学習の必要性を感じていない人の81%が「キャリア目標を持っていない」ことから、キャリア目標の有無が学習意欲に影響を与えていると考えられます。
ベテラン社員の7割以上が学習習慣を持っていない
ベテラン非管理職社員に関しては、「学習の必要性を感じる」と答えた割合が58%と、管理職や若手・中堅社員に比べて約2割少ない結果となりました。実際に学習を行っているベテラン社員は27%にとどまり、7割以上が学習習慣を持っていないことが判明しました。
企業と社員の間にデジタル人材育成に対する意識のギャップ
企業規模が大きいほどデジタル人材育成に積極的である一方、自主的に研修に参加した社員は2割未満という結果から、企業と社員の間にデジタル人材育成に対する意識のギャップがあることがうかがえます。また、24%の社員が自社のデジタル領域の研修の有無を把握していないことも明らかになりました。
まとめ
グロービスの調査から、企業のデジタル人材育成への取り組みと社員の参加率の乖離、社会人の学習実態、世代間のギャップなど、デジタル人材育成の現状と課題が明らかになりました。デジタル人材育成を推進するためには、社員のキャリア目標の設定や意識改革、企業の取り組みの見直しなどが必要不可欠です。今後、企業と社員が一体となってデジタル人材育成に取り組むことが求められます。